「ふるさと納税がお得なのはあるけど、始め方がよくわからない」

「ふるさと納税で失敗をするのが怖い！」

そんなふるさと納税初心者の方に向けて作成しているのがこの『ふるさと納税ハンドブック』

今回はふるさと納税の始め方、やり方を失敗しやすいポイントを踏まえて解説していきます。

まずは全体の流れを知ろう！

まず、ふるさと納税を始める前に、「ふるさと納税はどんな仕組みなのか？」を知り、全体の流れを知っておきましょう。

ふるさと納税とは、自分の故郷など、応援したい自治体に寄附ができる制度です。

そして寄附の代わりに、地域の名産品、その地域ならではの体験などの返礼品をもらうことができ、手続きをすると、寄附分の税金が控除される仕組みです。

最終的な実質自己負担額は2,000円のみで、寄附額からその2,000円を引いた分が、所得税の還付、住民税の控除を受けられる制度です。

そんなふるさと納税の、大まかな流れは以下の4つのステップです。

STEP1：自身の控除上限額を調べる

STEP2：応援したい自治体や申し込みたいプランを見つける

STEP3：実際に返礼品を楽しむ

STEP4：控除手続きをする

自身の控除上限額を調べる

まず、ふるさと納税の返礼品などを調べる前に、自身の控除上限額を知る必要があります。

ふるさと納税の控除可能額にはそれぞれの個々人の年収や家族構成に応じて、上限があります。

この上限額を超えて利用すると、税金の控除が受けられず、自己負担額が増えてしまいます。

そのため、ふるさと納税で失敗しないためには、何より自身の控除上限額を知るのが重要です。

以下の控除額シミュレーターで自身の上限額をみてみましょう。

応援したい自治体やスポーツを見つける

自身の控除上限額がわかったら、その金額内で応援したい自治体の返礼品を選びましょう。

スポーツふるさと納税「ふるスポ」では、その自治体ならではのスポーツに関連するものや大会をへの参加資格を返礼品として用意しています。

一度に上限額手前のプランを使うのもいいですし、複数回に分けて、複数の自治体に使うこともできます。

なお、自己負担にはなりますが、控除上限額を超えてもふるさと納税を利用した寄附は可能です。

控除ありきで利用したい場合は、上限額に注意しましょう。

実際に返礼品を楽しむ

上記で選んだ返礼品を楽しみましょう。

ふるスポなら、各自治体の現地に赴いて、その土地の良さをそのまま体感できることもあります。

その土地が力を入れるスポーツを体験したり、観光スポットを楽しんだりしましょう。

控除手続きをする

実際に返礼品を楽しんだら、控除手続きが必要です。

必要な手続きは「確定申告」か、面倒な書類作成などがない「ワンストップ特例制度」のいずれかです。

原則「確定申告」が必要ですが、条件を満たせば簡単な「ワンストップ特例制度」を利用できます。

ワンストップ特例制度に関して、詳しくは後述します。

これらの手続きを完了すれば、翌年の住民税・所得税が控除されます。

以上がふるさと納税の全体の大まかな流れです。

ふるさと納税の始め方｜失敗しやすい3つのポイント

ここからは、ふるさと納税を始める前に知っておきたい、失敗しないやり方を解説していきます。

失敗しやすいポイントは以下の3つです。

・控除額上限を超えてしまう

・確定申告のし忘れ

・申込期限を間違える

控除額上限を超えてしまう

まず、ふるさと納税を初めて利用する方がよく失敗するパターンとして、控除額上限を超えて寄附してしまうことがあります。

ふるさと納税は、原則寄附額から2,000円を差し引いた額が住民税や所得税から控除されます。しかし、それは控除上限額を超えていない場合だけです。

ふるさと納税はあくまで全国各地の自治体を寄附を通して応援できる制度なので、制度上は控除上限額を超えていても寄附できてしまうんです。

それを知らずに、利用し過ぎてしまうと、上限額を超えた分は税金が控除されず、自己負担額が増えてしまいます。

そのため、返礼品などを調べる前に、必ず自身の税金控除上限額を確認しておきましょう。

控除額シミュレーションを見る

確定申告のし忘れ

また、ふるさと納税を利用した後に、控除の手続きを忘れてしまうパターンがあります。

特に年末などにふるさと納税を利用した場合は大丈夫なのですが、ふるさと納税の利用から確定申告の利用までに期間があいてしまう方に起こりがちな失敗です。

そんな失敗を防げるのが「ワンストップ特例制度」です。

確定申告のように複雑な手続きは必要なく、利用後すぐに控除の申請を行えるので、おすすめです。

ワンストップ特例制度を利用できる条件は以下の2つです。

・1年間の寄附先が5自治体以下

・ふるさと納税の手続き以外で確定申告の必要がない方

この条件を満たせば、ワンストップ特例制度を利用できます。

申請は超簡単、たった3ステップです。

STEP1：寄附をした自治体から「寄付金税額控除に係る申告特例申請書」を取り寄せる

STEP2：必要事項を記入する

STEP3：個人番号確認書類と一緒に返送する

これだけなので、わざわざ税務署に行く手間もなく、簡単です。

なお、寄附1回につき1通の申請が必要です。またワンストップ特例制度で控除を行う場合は、全額住民税からの控除になるので、注意してください。

ワンストップ特例制度についてみる

申込期限を間違える

そして最後に、ふるさと納税の申込期限や控除のタイミングなどを間違えているパターンです。

ふるさと納税は原則控除の手続きが3月の確定申告のため、そのタイミングが年度切り替えのタイミングだと思われがちですが、実は違います。

税金控除は、1～12月の年単位で取り扱われます。1月1日から12月31日までの利用分が、翌年の税金控除が受けられます。

そのため例えば、1月、2月にふるさと納税を利用した場合は、その年の確定申告ではなく、次の年の確定申告が必要になります。

特に年末年始にふるさと納税を利用しようと思っている方は、注意しましょう。

ふるさと納税の始め方｜失敗しないやり方まとめ

今回は「ふるさと納税をこれから始めたい」そんな方向けに、ふるさと納税の始め方や失敗しないやり方を解説しました。

ただ、あくまで今回の内容は一般的な内容になっています。

ふるさと納税は控除上限額や、お住まいの自治体、寄附する自治体、利用するふるさと納税サービスによって細かな違いがある場合があります。

当サイトのやり方は、スポーツふるさと納税「ふるスポ」を基準に解説していますので、実際に他のサービスを利用する際は、注意してください。

それでは、ふるスポで、実際の返礼品を調べてみましょう！

スポーツふるさと納税「ふるスポ！」

スポーツふるさと納税「ふるスポ」では、ふるさと納税でスポーツ大会に参加したり、プロスポーツチームを応援したり、地域のスポーツに関するプロジェクトを応援したりすることができます。

その使い道は、地域の課題解決や推進事業に活用され、スポーツを通した地域創生を可能にすることができます。

例えば、ふるさと納税の返礼品としてマラソン大会に出場し、そのふるさと納税が大会に活用されたり、スポーツを通した地域の推進することに活用されます。

スポーツ大会に出場しながら、地域に貢献することができるのが「スポーツふるさと納税」です。

ぜひ、こちらから気になるプロジェクトや返礼品を探してみてください！